Results for Search Submit Filter by: Advanced Filter All results Solutions Industry Typelist People Client Story Insights/Blogs Filter Search Sort by RelevanceDate Order AscDesc Leadership 石川 雅信 20年以上にわたり、データ分析、金融機関に対する監査、リスク管理、AML/CFTに関するコンサルティングおよび政府向けサービスを提供。プロティビティ参画前は、アンダーセン、KPMGに所属し、金融商品の品質管理業務に従事。公認会計士、公認不正検査士、日本ディスクロージャー研究学会会員、元日本公認会計士協会業種別専門委員 Leadership 藤原 史人 流通系SI企業にてITの企画、開発、運用、管理、営業の現場を経験。2003年にプロティビティに入社し、日米の内部統制に関する制度対応支援を皮切りに、デジタル／テクノロジー／セキュリティ領域でのガバナンス構築、リスク管理、統制評価／監査等の多岐にわたる支援を数多く提供。現在は、プロティビティ日本オフィスにおけるテクノロジーコンサルティングのソリューション責任者として、コンサルティング領域をサイバーセキュリティ対策やクラウド導入対策、GRCツール導入などにも拡大し、金融機関や流通・小売業をはじめとする多種多様な業界へサービスを提供している。2023年7月より現職。 Leadership 藤沢 有紀 朝日監査法人/アーサーアンダーセン（現あずさ監査法人）を経て、2003年プロティビティに入社。日米の内部統制報告制度への対応、決算早期化、IFRS導入、制度会計・管理会計などの経理業務の各種トランスフォーメーション、新会計基準適用及び上場申請に伴う管理体制の高度化などのプロジェクトを数多くリードする。 元日本公認会計士協会内部統制検討委員、公認会計士 Leadership 青山 卓郎 朝日監査法人アンダーセン（現あずさ監査法人）東京事務所を経てプロティビティに入社。現在、大手製造メーカー、グローバル飲料メーカー、大手商社、人材サービス企業、金融機関（メガグループ・保険会社）に対して、全社的リスクマネジメント（ERM）の導入支援、CSAの導入・高度化支援、内部監査の高度化支援、内部監査のグローバルなアウトソース・コソース、内部監査の外部品質評価、内部監査管理ツール支援、CAAT導入支援サービスを提供している。各種セミナーや研修講師なども務め、内部監査の全国推進大会ではセッションのスピーカーを務めている。 Career シニアプロフェッショナル採用 お客様に価値あるコンサルティングサービスを提供するためには、該当する専門サービス領域への知見とともに、お客様の属するそれぞれの業界に対する深い理解が必要となります。プロティビティでは、弊社サービスの関連領域における長年のご経験を事業会社にてお持ちの皆様につきまして、現職をご退職後にシニアプロフェッショナル人材として登録いただき、プロジェクトごとの要請に応じて、コンサルティングメソドロジを習得した弊社コンサルタントとともにプロジェクトに従事いただく “シニアプロフェッショナル人材・登録プログラム”を設けております。「これまでの自分の経験を活かしつつ、今後はさらに幅広く社会貢献していきたい」という意欲をお持ちの方をお待ち申し上げています。ご興味のある方は、以下要項を確認のうえでご応募ください。 Whitepaper May 5, 2021 解説：経済産業省、総務省による 「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.0」と 企業のデータ・プライバシー対応のあるべき姿（第3回） 2020年8月28日、経済産業省と総務省が「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.0」を公表し、国内の日系企業の間でも大きな注目を集めています。本稿では、プライバシーガバナンスガイドブックの内容を俯瞰的に解説し、企業のデータ・プライバシー対応のあるべき姿を世界の動向と比較しながら見ていきましょう。 Whitepaper May 11, 2021 2021年に注目すべき最重要なコンプライアンスの課題について － 2020年のAML法 2021年1月1日、米国では長年に亘るマネロン対策に関する革新的な議論を経て、2020年マネーロンダリング法（The Aml Act of 2020、以下「AMLA」という）を施行しました。AMLAは、2001年10月に制定された米国愛国者法以来、最も重大な変化をもたらす法律です。 本ホワイトペーパーは、米国プロティビティが発行したものを、日本の金融機関の皆様にも大きな影響を及ぼすと考えて、翻訳したものです。 AMLAに規定される主要なポイントは以下の通りです。 AMLAの適用範囲として新たに「暗号資産の取扱に従事する者」や「古物の取扱いに従事する者」を含めることになりました。 米国の金融機関はAMLリスク評価、コンプライアンスプログラムにおいて米国財務省が公表した「公的優先事項」（米国財務省は少なくとも4年ごとに優先順位を更新することを求められている）… Blogs May 13, 2021 解説：2021年にデータセキュリティとプライバシーを優先すべき理由 組織が管理する膨大な量のデータは、ビジネス情報の膨大な源泉である一方で、効果的なデータ管理のためには、規制にも対応する必要が有ります。サイバー攻撃リスクやプライバシー保護に対する消費者の関心も高まっており、警戒レベルや対応の必要性は大きくなっています。 Whitepaper June 1, 2021 解説：最高情報セキュリティ責任者(CISO)は、医療機器製造現場で起こっている根本的な変化に対応する準備ができていますか ～テクノロジーインサイトブログを翻訳してご紹介しています～ 医療機器の世界では、根本的なセキュリティの変化が起こっています。サイバー攻撃の脅威の増大、企業間の競争、そして膨大な量の貴重な患者データを保護する必要性の高まりに後押しされて、最高情報セキュリティ責任者（CISO）は、これらの進化する課題への対応方法を再考しています。 プロティビティが進行役を務める最近のラウンドテーブルに参加した医療機器のセキュリティリーダーたちは、サイバー攻撃が医療機器と患者のセキュリティにとって差し迫った脅威であると認識しています。患者の生命と治療に係る機密情報の両方を保護するためには、医療機器のセキュリティを継続的に更新することが不可欠です。強力なセキュリティ対策は、これらの医療機器に投資された貴重な知的財産と、メーカーの評判の両方を保護することに繋がります。 Whitepaper August 4, 2021 解説：IT意思決定者は、情報漏洩防止ツールの局所的な導入から、より包括的・能動的な発見と統制のプログラムへ話題を移すべきである ～テクノロジーインサイトブログを翻訳してご紹介しています～ テクノロジーの世界でリーダー層がよく使う言い回しのひとつとして、「人」、「プロセス」、「テクノロジー」の三本柱というものがあります。しかし、組織の機微データを保護する使命を担うCISOやCIOは、「テクノロジー」ばかりに注意を払い、「人」や「プロセス」には十分な注意を払っていないのが現状です。データの保護は新しい概念ではありませんが、機微データの散在、クラウドへのデータ移行の増加、規制強化の影響など、市場ではさまざまな要因が刻々と変化している中で、組織のCISOやCIOは、テクノロジーだけで要求に応えようと必死になっています。 実際、これまでとは違い多くのツールが利用できるようになってきている中で、様々なソリューション、プロセス、テクノロジーを、… Load More
