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2020年9月、全米取締役協会は、取締役会において協議すべきテーマとしてESGを如何に戦略的に取り扱うべきか、その協議指針として“Strategic Oversight of ESG: A Board Primer”を公表しました。ESG（環境、社会、ガバナンス）の推進は、企業価値の保全、創造、そして最終的には企業の将来に大きな影響を与えます。ESGは、事業価値を創出する一方で、ESGに伴うリスクが広範囲に及ぶというその両面から、取締役会において重要なガバナンス課題となっています。コロナウイルスによるパンデミックにより、ESGへの関心が企業のリスク管理を後押しして、その回復力を向上させる可能性があるとの認識も高まっています。
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環境・社会・ガバナンス（ESG）活動報告について、今日ではほとんどの公開企業がサステナビリティレポートを発行して独自のルールを持つようになっています。報告書が投資家のニーズを満たすことを保証するために、取締役会はどのような役割を果たせば良いでしょうか。決算目的以外のレポーティングとして世界的に高まっているESGレポートに関し、取締役会とその経営陣に問うべき10の質問を紹介します。
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サステナビリティ報告は社外の期待に応えるためのものと思われがちです。しかし、環境、社会、ガバナンス（ESG）のパフォーマンスが優れていれば、より持続可能な財務上のパフォーマンスや、従業員の離職率低下、規制リスク軽減などに繋がります。
企業がESGに関心を示し始めたという段階からサステナビリティ問題に対し果敢に行動を起こす段階に移るためには、CEOの関心度が重要であることが見えてきています。この重大な転換を念頭に、2つの重要な動きと今後注目すべき重要な8つの要素について解説します。
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近年、資産運用業界においては、投資対象企業の選定にあたって、サステナビリティや、環境、社会、およびガバナンス（ESG）の観点から企業のパフォーマンスを評価する動きが大きな高まりをみせています。サステナビリティやESGは、企業の中長期的なパフォーマンスや企業の存続そのものに大きな影響を与え得る要素であるからこそ、投資者は大きな関心を寄せているのですが、企業側の対応としては、従前の広報的なCSRからそれほど前進していないケースも見受けられます。本資料では、サステナビリティやESGを、事業戦略とリスクマネジメントに組み入れていくことの必要性について考察します。
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近年、さまざまなステークホルダーからの圧力が高まり、企業はサステナブルな事業運営の慣行と透明性の向上を目指すようになっています。しかし、真の大変革をもたらす要因は、最近のグローバルな環境、社会、ガバナンス（ESG）報告規制の普及です。これにより多くの企業がステークホルダー・グループに対して行ってきた自主的な情報開示をはるかに上回るレベルの報告が求められるようになります。本稿（改訂版）では、現在のグローバルなESG規制の動きを概観し、新たな規制パラダイムの中でビジネスを行うための準備として、企業が今日取るべきステップを概説します。
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北米の企業は、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関して、欧州やアジア太平洋の企業に比べて大幅に遅れています。この「熱意の差」は何を意味し、取締役会はこれを考慮すべきでしょうか。
オックスフォード大学とプロティビティが最近実施したグローバル調査では、広く分散した国や業種の250名の取締役および経営幹部が、今後10年間の企業の成功にとってESGの重要性増大を認める数が圧倒的に増えています。しかし、調査で取り上げられているすべてのESG要素において、北米の回答者はESGへの関与や取り組みが少ないと回答しています。調査結果から見えてくる北米の状況や、リーダーや取締役会への影響について解説します。
