Insight Search

Sort by:
  • Newsletter

    December 28, 2010
    リーマンショックに伴う企業の倒産劇を顧みて、当時、取 締役にも企業の危機を防ぐ手だてがあったのではないか という自省の念が高まっています。その結果、現在、取 締役会によるリスクの監視が大きな注目を集めています。 とくに今後同じような危機を回避するためにも、金融機関 の取締役には大きな期待が寄せられています。 日本語版PDF         英語版PDF
  • Newsletter

    January 31, 2011
    「黒い白鳥」すなわちブラックスワン事象とは、史実・科学・ 金融技術・テクノロジーの既存の常識を超え、予測が困 難・発生が稀でありながら発生した場合の影響の大きい 事象を言います[1]2001年9月11日の同時多発テロや リーマンショックはブラックスワン事象の例です。単純に 言うと、これらブラックスワン事象に共通するのは、従来の 常識にとらわれていては駄目だという教訓です。 日本語版PDF         英語版PDF
  • Newsletter

    February 28, 2011
    取締役個人の法的責任リスクは以前にも増して高まって おり、社外取締役も自分を守る予防措置を取る必要があ ります。SOX 法の施行や、過去 50 年で最大となった企 業の倒産件数を背景に、社外取締役に対する損害賠 償請求訴訟は増加しており、社外取締役は、株主、経営 者、債権者、さらには監督官庁にとって格好の標的になっ ています。社外取締役は、自分の判断が自分の社会的 信用に及ぼす影響には気をつけてはいるとしても、会社 のために責任を果たす一方で個人の法的責任を低減 するための行動を取っているかについても自問する必要 があります。 日本語版PDF         英語版PDF
  • Newsletter

    March 31, 2011
    COSOによるスポンサーの下、プロティビティは 200 人以 上の取締役に対し、リスク監視の現状に関するサーベイ を実施しました。サーベイ結果は、企業のリスク監視プロ セスを改善する方法について示唆に富んでいます。 日本語版PDF         英語版PDF
  • Newsletter

    April 28, 2011
    取締役のリスク監視 vol.14では、リスク監視プロセスを改 善する余地がある分野について紹介しました。COSO のスポンサーによる200 人以上の取締役を対象に実施さ れたプロティビティのサーベイは、取締役会がリスク監視 プロセスを改善する方法を考えるきっかけとなるでしょう。 本号では、さらに踏み込んで、企業がとるべき具体的な 対応策を示します。 日本語版PDF         英語版PDF
  • Newsletter

    August 18, 2022
    経済の見通しが動く標的のように絶えず変化する中、取締役会は変化を受け入れ、将来に目を向ける際は、焦点を絞り自信を持って対応する雰囲気を作る必要があります。すべては、正しい質問をすることから始まります。取締役会で地に足の着いた議論をするための基礎となる7つの質問とその対応について解説します。
  • Whitepaper

    August 18, 2022
    働き方の変革は、いま注目が高まっている人的資本経営においても、従業員のエンゲージメント向上と組織の業務効率改善を実現するうえで、非常に重要な検討テーマとなっています。プロティビティとノースカロライナ州立大学は、全社的リスクマネジメントに関する恒例の年次リスク調査を実施しました。
  • Whitepaper

    August 16, 2022
    近年、IT技術の発展によりビジネスや社会の環境が変化し、デジタル化の流れの中で、企業のクラウドサービスの導入が急速に進んでいます。企業は、クラウド環境を利用するにあたり、企業特有のビジネス要件やコンプライアンスニーズを踏まえた上で、効果的にクラウド環境に対しセキュリティとコントロールを展開する必要があります。
  • Newsletter

    January 17, 2023
    北米の企業は、ESG(環境・社会・ガバナンス)に関して、欧州やアジア太平洋の企業に比べて大幅に遅れています。この「熱意の差」は何を意味し、取締役会はこれを考慮すべきでしょうか。
  • Whitepaper

    December 19, 2022
    環境犯罪は、その実行者が得た収益の洗浄(マネー・ローンダリング)を試みるなど、マネー・ローンダリングとの強い関連があります。本稿では、環境犯罪の概要を説明し、金融機関がESGと金融犯罪やマネー・ローンダリング防止のフレームワークに、環境犯罪の防止・検知に係る戦略を組み込むために取るべき行動を提案します。
Loading...