よくあるご質問 | Protiviti - United States

よくあるご質問

よくあるご質問

プロティビティは、あなたのキャリアのすべてのステージにおいて、成長する機会を提供します。(英語)

プロティビティの一員となることで、お客様、わたしたちの会社、コミュニティに対し、あなたがどのようなインパクトを与えられるのかをご説明します。(英語)

プロティビティは、あなたが仕事と生活の両面でゴールを達成できるように、サポートいたします。(英語)

Q) コンサルタントの経験がなければ、採用は難しいですか?

コンサルタントとしての経験は不問です。コンサルティング・ファームでの経験の有無ではなく、むしろこれまでのキャリアの中で直面した、仕事や会社、業界の様々な問題にどのように取り組んできたかが大切なのです。そこであなたがどのように考え、どのようにその問題を解決してきたか、そして何を発見できたのか。当社ではそれを重視します。

コンサルタントは、クライアントの状況を多くの視点から洞察する力が必要です。その視点をもって現象を論理的に分析し、原因や解決策を模索していくことが求められます。 プロティビティは、このような本質的能力で人材を採用しています。

Q) 英語力はどのぐらい必要ですか?

経済のグローバル化が進むなか、クライアントが抱える経営課題そのものが、国内だけの問題からグローバルな問題へと変質してきています。コンサルタントに対する期待としても、海外の事業所なども含めたグローバル規模での課題解決能力が最近は強く求められています。特に当社はグローバルネットワークを活用した総合的な支援が一つの強みであり、また最先端のナレッジを吸収する上でも、グローバルな社内情報共有とトレーニングの提供が特長ですので、一定レベルの英語力を持っている事が望ましいのは間違いありません。

 中途採用の場合には、そもそもの専門性や業務開発力など、その他の経験やスキルを含めた総合的な判断により採用の可否を判断いたしますが、特に新卒/第二新卒の方々につきましては、原則としてビジネスレベルの英語力を採用時の基準としております。

なお、当社は教育研修補助制度を有しており、これを利用して英語力をブラッシュアップしているコンサルタントもいます。

Q) 女性がコンサルタントになるのは難しいですか?

性別に関わらずコンサルタントは一人のプロフェッショナルとして扱いますので、応募の際に女性であることが不利に働くことは全くありません。入社後も、性別がプロジェクト・アサインメントや昇進等の判断基準となることは一切ありません。

また、個人を尊重し、各人のライフプランをふまえた支援をおこなっています。プロフェッショナルがその専門性とスキルを長期間にわたって発揮できるような環境作りを意識し、たとえば育児の時間を確保する必要があるプロフェッショナルであれば勤務時間を配慮するなど、ニーズに応じた柔軟な配慮をおこなっています。

Q) 海外オフィスでの勤務はありますか?

日本オフィスとしての採用は、まずは日本(東京・大阪)で働く方の採用が原則です。しかし、プロジェクト関連で海外出張が必要な場合も多く、トレーニングで海外に出かけることもあります。また、特にアジア地域へのビジネス展開を強化しており、現在は中国(上海・香港)に駐在者を派遣して、グローバルビジネスを展開する日系クライアントを現地で支援しています。

(現時点で海外オフィスでの就職をご希望の方は、グローバルサイトをご覧になり、直接、各オフィスにお問い合わせください。)

Q) コンサルティング・ファームは”Up or Out”と言われますが、実際はどうですか?

本人の能力を重視し、短期的なUp or Outではなく、プロフェッショナルとしての役割と責任に応じたパフォーマンスを個人に求めます。Upが無いからといって即Outという事は決してありませんが、自己のバリューを向上する姿勢は必要です。

Q) コンサルタントになるためにはMBAは必要ですか?

MBAは、経営に関する理論や技法を体系的に習得することができる大変良いものと考えますが、コンサルタントとして仕事をしていく上で必ず持っていなければならないというわけではありません。実際、当社ではMBAホルダーではないコンサルタントも数多く活躍しています。

一方で、CPA、CIA、CISA、PMPなど、当社サービスに密接に関連した資格については取得を推奨しており、合格者については登録料や会費等の補助を行っています。こうした資格は、プロフェッショナルとしての基本的な知識レベルを担保するとともに、対外的に自分の専門性をアピールし、お客様からの信頼を高めるうえでも効果があると考えています。入社時に必須ではありませんが、マネジャー昇格までには何かしら資格を取得することを強く推奨しています。

Q) 外国籍の場合、応募する上で問題はありませんか?

適切な査証を取得している事が前提ですが、応募に際して外国籍であることが不利に働くことはありません。実際に採用も行っています。但し、日本ではクライアントの大部分が日本企業であるため、プロジェクト業務を遂行する上で支障をきたさないレベルの日本語能力が必要となります。 

Q) 履歴書及び職務経歴書で所定フォームがありますか?

履歴書及び職務経歴書等の書式について特段規定はございませんので一般的なフォームで結構です。 

ご提出いただく際には、志望動機とご興味のある業務領域は必ずご記入をお願いします。

尚、履歴書・職務経歴書の受付は電子ファイルのみとさせていただいております。

送付先: [email protected]

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